もしものときは

初心者や未経験者の場合には、レンタルバイクを利用するにあたって、少なからず不安や疑問、不明点がつきまとうことと思われます。

まずは初心者でも貸してくれるレンタルバイクショップを探す必要があります。下記Q&Aサイトの質問者のように近場でショップを見つければ借りることはできるのですが、初めての経験で様々な悩みを抱えている方は多いことでしょう。
レンタルバイクの借り方について

緊急時

city-569093_640特に、貸し渡しを受けた車両を使用していて、事故を引き起こしたり、盗難に遭ったりしてしまった時には、どのように対処したら良いものか分からず、無駄な時間やエネルギー、コストを消耗したり、間違った判断をして、より一層深刻なトラブルを招きいれたりすることにもなり兼ねませんので、気をつけなければなりません。

レンタルバイクは、みずからの所有する車両ではありませんので、自己車両とは異なる対処方法を選択することが必要とされます。
それらのトラブルやアクシデントに見舞われた際、経験豊富な人や専門家、識者などが身近にいれば、その人から助言やアドバイスを受けたり、手続きを代行してもらったりすることも出来るかと思われます。

ただし、そうした問題は、いついかなる時に、何処で起こるか予想がつかないケースが少なくありません。また、レンタルバイクを取り扱う業者スタッフに相談や問い合わせをすれば、それで事足りると考える消費者もおられることでしょう。

事業者側が保険に加入

しかしながら、その種の業者は慈善事業ではなく、営利目的の会社経営をおこなっているということを忘れてはいけません。その辺りの事情から、顧客の満足度や信頼性を二の次に考えて、自社の利益、自身の営業成績などを最優先するスタッフがいないとも限らないのも事実のようです。

それらの事情を考慮に入れると、たとえ経験の浅い人であったとしても、他人をあてにすることなく、みずから関連する情報や知識を収集して、ある程度のトラブル対処方法を修得しておくことが、もしもの時の自衛手段として大切なファクターになるでしょう。

例えば、自身の所有するバイクとは異なり、レンタルバイクの場合、事業者側が保険に加入しているのが一般的ですので、万一事故が起きてしまったとしても、金銭的な損失を被るリスクは低いと考える人も少なくないかもしれません。

オプションが重要

しかし、事故が発生した際、必要とされる対応をしないと、自動車保険の適用を受けることが出来なくなる可能性もありますので、注意することが必要です。
その種の対応としては、負傷者の救護や相手の住所、氏名、電話番号の確認、管轄警察署に対する通報、届け出、出発した営業所への事故状況、自力走行の可否などの連絡、事故車両の、安全な場所への移動などといったものが挙げられます。
尚、ある業者では、事故が起きた時点で、バイクのレンタル契約は自動的に終了となり、残り時間分の利用料金が返還されることはありませんので、注意しなければなりません。

また、レンタル車両が盗難に遭った場合には、盗難補償などのオプションを付帯しているか否かが重要な問題となります。
それらの付帯があると、所定の補償金額が支払われますが、無い場合には、顧客が車両時価額を弁償しなくてはいけなくなるでしょう。